「３０年内にＭ８級」８７％の確率…東海地震

　想定される東海地震は静岡県中西部を震源域とする巨大地震で、政府の地震調査委員会は、規模はマグニチュード８程度、今後３０年以内に発生する確率は８７％と予測している。
　日本列島の太平洋側では、フィリピン海プレートが陸側のプレートの下に潜り込んでいる。その動きによって地下にひずみがたまり、限界を超えるとプレートがずれて津波を伴う巨大地震が起きる。こうした地震は駿河湾沖から四国沖にかけて１００～１５０年周期で繰り返し発生しており、東から、地域別に「東海地震」「東南海地震」「南海地震」と呼ばれる。
　東海地域では、１７０７年（宝永地震、マグニチュード８・６）、１８５４年（安政東海地震、同８・４）に大地震が起きた。だが、２０世紀以降、東南海、南海では、それぞれ１９４４年、４６年に発生しているのに、東海地域では発生していない。
　政府は東海地震対策として、７８年に大規模地震対策特別措置法を制定し、同地域での防災対策を強化。静岡・愛知両県の計２１か所に地下の岩盤のひずみを測る「体積ひずみ計」を設置した。地震発生前に起こるとされる「前兆すべり（プレスリップ）」をとらえるためだが、今回の地震前に、予兆は検出されなかった。
　気象庁地震予知情報課の横田崇課長は１１日午前の記者会見で「想定している東海地震とは違うタイプだったため、前兆現象が起きなかったのだろう。前兆をとらえて警戒宣言を出すという東海地震の監視体制は、今後も変えない」と語った。
２００９年８月１１日付（読売新聞）
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